ラスト・ペンギン

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今日は「タウン情報の日」だそうです。

1973年のこの日に日本初の地域情報誌「ながの情報」が発行されたことにちなみ、「タウン情報全国ネットワーク」という、全国の地方出版物への広告出稿を斡旋する事業を行っている会社が制定したようです。

この「ながの情報」は43年を経た今でも健在のようです。長野の観光、グルメ、スイーツ、イベント、映画、レジャーなどの最新情報やお得情報が入ったタウン情報誌を長野市内のブルーカード加盟店店頭や、広告協賛社、市内有名ホテルなどで無料配布しています。

「タウン情報誌」の定義ですが、これは、「都市、あるいは隣接する複数の都市からなる地域に重点を置いて、その地域に根ざした情報を扱う情報誌」ということになるようです。必ずしも無料とは限らず、有料のものも多いようで、がしかし、普通の旅行ガイドよりもかなり安いのが特徴です。

当然地方の中小出版社が発行することが多くなります。上の「タウン情報 全国ネットワーク(略称TJN)」に加盟しているところが多いようです。長らくその地域でタウン誌を発行してきたTJN加盟誌の場合、取材対象範囲は1つの都市から道府県全体、あるいは隣県にまで拡大し、「地域圏情報誌 」の形態となっている場合も多くなっています。

しかし、最近では、大手出版社が、東京・名古屋・大阪といった大都市圏全域、もしくは関東や近畿といった地方単位、あるいは横浜・神戸など、「大都市圏内の都市単位」などの広範囲のターゲット読者層に合わせてタウン情報誌界に参入してきています。

例えば、「タウンウォーカー」は角川書店が手掛けているシリーズです。首都圏と京阪神でタウン誌を発行するとともに、北海道地方・東海地方・九州地方などの地方単位でもタウンウォーカーを発行しています。

同じく業界大手のリクルートでは、旅の情報誌「じゃらん」シリーズを首都圏と関西、東海、中国・四国、九州、東北、北海道の7エリアで発行しており、高年齢層向けには「おとなのいい旅」シリーズを北海道、九州、東日本版の3版発行しています。

大手出版社のこのような動きに対し、地方の出版社では、年代別・ライフスタイル別のタウン誌を発行するようになりました。例えば、20~30代の子育て世代を対象とした「子育て関連タウン誌」、10~20代を対象としたインディーズ音楽・ストリートファッションなどを掲載する「地域限定ファッション誌」などがそれです。

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このほか、20代後半以降を主な読者層とし、より広い地域を対象地域として、小旅行やグルメなどのちょっとリッチな生活をするための「高級タウン誌」、50代以降の富裕層を読者層とし、海外も含めた更に広い地域でのライフスタイル提案をする「富裕層タウン誌」も発行されています。これらはいずれもかなりのお値段がするようです。

一方、ここ数年の間に、無料配布される「フリーペーパー型」のタウン情報誌の進出が目立つようになりました。チラシのようなものからタブロイド版、冊子型など様々なスタイルがあり、各戸に無料配布されるなど入手しやすいところから、新たなタウン情報ツールとして幅広い年代層に支持されてきています。

英語ではこうしたタウン情報誌は“Free newspaper”もしくは“Freesheet”といいます。新聞に準じた形態のものを指し、従来日本語では「無代紙」「無代広告紙」などと言われていたものです。

しかし、上の「ながの情報(無料)」を皮切りに、1980年代ころから徐々に雑誌に準じた冊子体のものなども含め、より広い意味で無料の印刷媒体が流行るようになりました。結果として、タウン情報誌というよりも、「フリーペーパー」と呼ぶことが多くなってきています。

広告ばかりを掲載した集合チラシとは一線を画し、地域情報や生活情報などの記事を掲載していることが特徴です。近年では特定企業の宣伝用印刷物のようなものや、非営利団体の広報資料のようなものでも、無料で配布される印刷媒体であれば「フリーペーパー」と称するようです。

私はホンダのクルマの愛用者ですが、かつて住んでいた多摩地域のホンダディーラーではは、「るるぶ」が協賛したこうした情報誌を無料配布しており、これは地図情報の扱いがコンパクトで簡潔であったため、結構重宝していました。

こうしたフリーペーパーは、全ての世帯に到達するわけではない新聞広告や新聞の折り込み、大規模な広告しか行えないテレビに比べ、柔軟に特定の範囲、商圏や購買層に対して全戸配布が可能であったり、逆に、特定の購買層が集まる場所に配布ポスト設置することが可能です。

これにより、対象を絞った広告が可能になり効率が良いこと、地域に密着した情報を提供し双方向性を保つことができることなどから、第5のマスメディアとして急成長しています。

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ただ、その中身を読むと、どことなくやはり「コマーシャル臭さ」を感じます。フリーペーパーにおいては記事と広告の区別が曖昧な「記事体広告」と呼ばれる企業メッセージを伝える記事になりがちのためです。新聞の広告記事などに比べれば少し野暮ったい気もしますが、それでも時にはかなり質が上等の記事に出くわしたりします。

従来のようにただ漫然と広告を集積したものではチラシとの区別がつかないために、フリーペーパーを作っている各社はそれなりに頑張っているためです。読者の興味がある内容にしようと躍起になっており、それぞれしっかりした広告掲載基準や記事編集の指針を掲げています。これにより、クライアント側と同様に読者からも支持を得ようとしています。

このフリーペーパーの歴史をひも解いて見ると、日本では、戦時中に新聞社が国策で統廃合された経緯から、戦後はその反動として地域情報を提供するメディアとして各地で地域紙が発達した、ということがあります。しかし、有料の地域紙は大都市部などでは成立が難しく、存在していても普及率が低く社会的な影響力は限られていました。

その結果、大都市部を中心に、地域の生活情報需要に応じるメディアとして、既存の新聞社が付加価値を高めるために無料の地域新聞や生活情報誌を顧客に配布したり、当初から無料で配布することを目的に制作される新聞が登場しました。これがすなわちフリーペーパーです。

フリーペーパーを発行する企業には、背後に新聞社等の有力メディアがいる例や、ノウハウを活かして複数の地域で複数のフリーペーパーを発行しているような例も多いようです。1971年から各地で発行されて来た「サンケイリビング新聞」は、その代表的な例です。

2006年4月に日本生活情報紙協会が発表したデータでは、日本全国のフリーペーパー・フリーマガジンの紙数は1000紙(2000版)以上、総発行部数は2億9000部を超えているとされているそうです。

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いまや、日本国外においても日本人向けに日本語で書かれたフリーペーパーが多数発行されており、世界の主要都市や日本人の多い地域には必ずと言っていいほど日本語のフリーペーパーがあります。私はハワイに住んでいましたが、アラモアナセンターをはじめ、多くの公共商業施設では日本語のフリーペーパーが置かれていました。

これらのフリーペーパーは現地で制作されているため、日本で手に入る旅行雑誌等に比べより現地に密着した情報が掲載されています。ハワイでも、現地人?である私すら知らないようなホノルルの情報が入っていたりして、結構重宝していたのを覚えています。

また、割引クーポン券が付属していることもよくあり、現地で生活する日本人にとって貴重な存在となっています。今もあるのかどうか知りませんが、ホノルルにはその昔、スーパーのダイエーがあり、ここでは時にクーポン対応の日本食を売っていました。

あのころは学生だったのでかなりつましい生活をしていましたが、まずいアメリカ産の冷凍食品に飽きると、ときにやや高めの価格設定であるこのダイエーで買い物をすることもあり、このとき、こうしたクーポンがずいぶん役にたったことをよく覚えています。

ところで、この「無料」とはそもそもいったい何者なのでしょうか。

その定義は、財やサービスの提供について、受益者に代価を求めないということになるでしょう。無償ともいいますが、只(ただ)ともいいます。無料を意味する「ロハ」という俗語は、この漢字を分解することからできた俗語です。

完全に無料のものというのはなかなか存在しないものですが、上のフリーぺーパーのように、輸送業の発達や第三次産業の高度化に伴って、無料で提供されるサービスは近年増加しています。インターネット上の日本語検索エンジンでも、最も多く入力されるキーワードの一つが「無料」だそうです。

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今日無料で提供されるサービスの多くは、慈善活動・ボランティアとして提供されている物、広告収入によって費用が賄われているもの、顧客獲得の手段として企業の宣伝活動の一環で提供されるもの、政府や自治体、公共団体による費用負担で費用が賄われているものなどに大別できそうです。

社会貢献として提供されるものの中には、フリーソフトのようなものもあります。作者の意志により無料で提供されているものであり、多種多様なものがあります。フリーウェアともいいます。日本のものは高性能なものが多く、その代表例がアーカイバのLHAや、CADソフトのJw_cadです。

フリーウェアは「無料で使用できる」ことに重点を置いた呼称であり、それ以外のライセンス条件、とくに変更・再配布などの条件はまちまちです。ただし無料ではあるものの、ソースコードが付属しないために変更ができなかったり、有償配布や営利利用の禁止など一定の制限が課せられているものも多いようです。

ソフトウェアの配布者が、利用者の持つ権利を制限的にすることを「プロプライエタリ」といいますが、こうしたフリーウェアは、プロプライエタリ・ソフトウェアといいます。開発力のあるユーザーにソースコードのダウンロードや所持、貢献などを許可しながらも、開発の方向性とビジネスの可能性を残すことができます。

つまり、無料配布することによって不特定多数の人に使ってもらい、人気が出れば、それをきっかけに新たなビジネスチャンスが舞い込むかもしれない、と考えているわけです。このため、個人が開発しているフリーウェアの中には時間がたつと有料化されシェアウェアとなったり、さらに定額の商品に昇格したりするものがあります。

なお、フリーウェアの中には悪意を持って配布されるものもあるので注意が必要です。窓の杜やVectorのようなフリーウェア配布サイトでは脆弱性の検査までは行っていませんが、ウィルス検査は公開前と感染の疑いがある場合のみに行われているそうなので、必ずしもそこにあるものが安全とは限らないそうです。十分に気を付けましょう。

2006年にはVectorにおいて新型ウィルスによって大規模なサイト内ウィルス感染が起きています。また、ウィルス感染したソフトウェアを使うことで開発環境に感染し、その開発環境で開発したソフトウェアにまで感染することもあるといいます。

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このほか、社会貢献型で無料のものには、今このブログを書くのにも利用しているオンライン百科事典、ウィキペディアなどがあります。しかし、完璧なる無償行為、というわけではありません。無料ではあるもののその維持費用は、寄付によって賄われています。また、そこに書かれていることを有料で提供することは妨げていないようです。

このほか、この世に存在するもので「無料」といわれているものに何があるかといえば、その最たるものは広告収入によって賄われているものです。町で配られているポケットティッシュはその代表格であり、テレビ、ラジオも一見無料のようですが、間に入るコマーシャル料で運営されています。

インターネットのコンテンツの多くも、広告収入を元に提供されている場合が多く、サービスプロバイダ画面の一部に広告を表示させたりしており、これにより「無料」が装われています。またメールマガジンは企業運営、個人運営を問わずフリーで提供されることが多く、広告収入を主な収入源としているものも多いようです。

顧客に付随商品を購入させる目的のための「無料」もあります。いわゆる「おまけ」がそれであり商品購入時に顧客に与えることで、心理的に購買意欲を高める意図があります。「試供品」や「体験版」「サービス品」などもその一種でしょう。

NTTが発行する電話帳も無料ですが、これも元は加入者を増やしたいがためでした。が、最近は広告料に頼っているようです。このほか、招待券映画、コンサート等各種イベントチケットもそうです。商品購入の対価として顧客に配るものが多く、その店舗やサービスを今後とも利用してもらうため、顧客を放さないためという意味合いが強いものです。

インターネットに関係するコンテンツやソフトウェアの中には、市場開拓の手段として無料で提供し、将来的に付加サービスなどを有料化するものがあります。現在マイクロソフトが無償提供しているwindows10は、現在は無料であっても近い将来には有料になるようです。無償でダウンロードした人にも何等かの形で課金されることになると聞いています。

将来にわたってタダだからアップグレードしたのに~という悲鳴が今から聞こえてくるような気がします。この手法については寡占状態を利用した市場独占であるとして、企業対企業、あるいは企業対国家の訴訟が起こっているようです。

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このほか、公共性の強いものも無料が多いのが特徴です。とくに身体障害者、知的障害者、戦傷病者、原爆被爆者、高齢者などには自治体から与えられることが多く、鉄道、バス等の交通機関料金が無料です。もしくは、無料チケットが配られ、ほかに公営バスの高齢者無料制度や無料スクールバスがあります。ゴミ処分もいまだ無料のところが多くあります。

公衆トイレもタダですし、小学生以下の医療費や高齢者の医療費は一部自治体において無料です。このほか公共性ということを言えば義務教育は日本では中学校までタダです。保育園児又は幼稚園児の保育園費、幼稚園費もタダです。

このほか、地方によっては高速道路に指定されていながら無料の箇所がありますし、一般道の通行は無料です。しかし、よくよく考えてみれば、これらの無料はガソリン税による道路特定財源制度に賄われており、また、多くの有料道路からの収入が充てられています。

公園の飲用水はタダですが、こちらも実質、地方公共団体や利用者の水道料金で賄われています。自宅で使用する水も水道料金を払っているわけでタダではありません。レストランの「お冷」も一見、無料で提供されていると思われていますが、出される料理の料金の中にその水道料金が上乗せされているわけです。

上の義務教育や高齢者や障碍者に対するサービスにしても、もともとは我々が払っている税金から賄われているわけであり、社会制度のしくみ上、弱者からは金をとらない、としているだけで、その分は他の「強者」から徴収しているわけです。

こうして考えてくると、実際に、一切対価を求めない「パーフェクトに無償」という無料は非常に少ないようです。俗に「ただより高いものはない」といいますが、別の側面で金銭での対価を求めるものがほとんどです。

そこへきて、最近は無料を餌にした詐欺や悪質な訪問販売による被害も多く発生しており、インターネットでの出会い系サイトやアダルトコンテンツは、「完全無料」などと表記しておきながら実は深い落とし穴が用意されていたりします。

アクセス自体は無料ですが、パケット通信料・電子メール文の閲覧・送信、アダルト画像を閲覧するのに、別途の法外な料金を課されるなど、その多くは詐欺的なものです。

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このように、フリーペーパーといわれるものもとどのつまりは商業的対価を目的としたものであり、フリーソフトのような社会貢献を目的として提供されるものもまたしかりです。公共のものも税金で賄われているものがほとんどであり、結局のところ、完全になにも前提のない「無料」というものはこの世に存在しないのでは、と思われるほどです。

ドイツの絵葉書には、切手を貼る場所に「frei machen」という言葉が印刷してあるそうで、これは、「自由にしてください」の意味です。だからといって「無料」で出せるかというとそうではなく、これは、「一定の料金を払う義務を果たしてね」という意味です。つまり、切手を貼って出せ、というのを婉曲的に表現しているだけです。

この例は、ヨーロッパ人が「自由」は対価によって得られると考えている、という良い例ですが、無料も本来は、それ相応の対価があるべきものなのかもしれません。

ただし、その「対価」がいつの場合にも金銭とは限りません。金以外の代償を求める無料もあることはあります。「対価」を「代償」に言い換えれば、多くはありませんが、いくつかの無料があります。

環境面に配慮する、というのもその代償のひとつです。飲食店における割り箸の提供は、日本や中国では原則無料です。が、これも飲食代に上乗せされている、と考えればタダではありません。しかし、最近は、洗って繰り返し使っているプラスチック箸を用意してあり、無料で使えます。これは環境面に配慮した無料のひとつといえます。

ただ、細かいことを言えば、箸を洗うためにはそのための洗剤の費用がかかりますが……

なお、スーパーマーケットやコンビニエンスストアが用意するプラスチック製の袋は、無料で提供する店が多かったものですが、最近は環境への配慮やコスト削減の目的で、有料としている店が増えました。無料からの後退ではありますが、その分環境には優しくなっているわけです。

また、無料の代償として「安らぎ」が得られるというものもあります。最近、日本各地の入浴施設や温泉地では、地元住民専用の無料入浴施設を設置している例が少なくありません。

近年では観光客も対象にした誰でも無料で利用できる足湯を設置するところも増えています。町おこしの一環ともとれ、広義には商業目的ともいえなくはありませんが、せちがないこの時代において、限りなく「無償の無料」に近いのではないでしょうか(このブログも同様であり、かなり稀有な奉仕的無料コンテンツといえるのでは)。

防災におけるボランティア活動もまた、こうしたもののひとつです。「安らぎ」というのは少し違うような気がするので、あえて言えば「安心」でしょうか。「無料の活動である。ボランティアの対義語は「義務」や「徴用」ですが、これに対してこうしたボランティア活動は「何も求めない」行動であり、それにより人々に安心を与えます。

1995年の阪神・淡路大震災では全国から大勢のボランティアが被災地に駆けつけましたが、日本においてはこのころからボランティア活動が急激に増えました。このことから、「ボランティア元年」とも呼ばれます。1月17日の震災の日は「防災とボランティアの日」ともされています。

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ボランティア活動の原則として挙げられる要素は、こうした「無償性」のほかに、一般的に、「自発性」「先駆性」があります。そしてもうひとつは「利他性」です。自己の損失を顧みずに他者の利益を図るような行動です。

群れをつくって暮らす動物の場合、その個体にとっては利益になりそうにない行動が観察される場合もあります。例えばサルやシカの群れでは、見張り役がある程度決まっていて、敵が近づいたのに気づくと、自らが警戒音を発します。目立つ行動をとる事で群れの他個体にこれを知らせるわけですが、当然自分が襲われるリスクは増えます

NHK朝の連続テレビ小説「あさが来た」はかなり視聴率が高いようですが、この中に登場した「ファースト・ペンギン」という言葉が、今話題になっているようです。

劇中、主人公の盟友の五代友厚が、こうのたまわります。

「ペンギンは、鳥やけども、空は飛べない。しかし、大きな海を、素早く泳ぐことができる。そやけど、海の中は、危険がいっぱいや。どんな敵や、困難が待ち受けてるかも分からへん。そんな時に、海に、群れの中から一番先に飛び込む、勇気あるペンギンのことを「ファースト・ペンギン」というんです。」

五代役をやったディーン・フジオカさんは、その甘いマスクゆえに、最近はバラエティやドラマなどでも引っ張りだこのようですが、その人のセリフ、ということもあり、この「フォーストペンギン」という言葉もかなり脚光を浴びているようです。

最近では、群れの中から始めに飛び出すこの1匹の勇敢なペンギンを「企業家」に見立ててビジネス用語としても広く使われるようになっているといいます。ハイリスク・ハイリターンの関係は人間の世界にも言えることですが、今まで誰も足を踏み入れなかった世界にリスクを恐れず飛び込んでいく開拓者、というわけです。

ベンチャー企業やスタートアップ企業の起業者のことをフランス語で「アントレプレナー」といいます。日本でも一時期物知りの間でもてはやされるようになっていましたが、今後はこの「ファースト・ペンギン」のほうが流行っていくのかもしれません。

かくある私もファースト・ペンギンを目指したいものですが、はたして今年はどんな年になっていくのやら。

その最初の月もそろそろ終わりそうです。何もしないまままた月日が矢のように過ぎていきますが、その中で何もできないで取り残される、「ラスト・ペンギン」にならないよう、頑張りたいと思います。

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